PMI（Purchasing Manager’s Index）
PMIは、”Purchasing Manager’s Index”の略で、日本語では「購買担当者景気指数」とも呼ばれ、製造業やサービス業の購買担当者を対象にアンケート調査や聞き取りなどを行い、新規受注や生産高、受注残、価格、雇用、購買数量などの指数に一定のウエイトを掛けて算出する指数をいいます。
現在、世界の多くの国・地域で用いられている代表的な経済指標の一つで、特にマーケットにおいては、米国のISM製造業景気指数やISM非製造業景気指数、中国の中国製造業購買担当者景気指数、ユーロ圏のユーロ圏総合PMIなどが注目されています。
PMIの仕組み
PMIは、その国・地域の企業の購買担当者に直接調査した結果を積み上げて算出されるため、景気実態を正確に映し出しやすいのが特徴となっています。通常、景況感の改善と悪化の分岐点となるのが50で、本指数が50を上回ると「景気拡大（景気が上向き）」、一方で50を下回ると「景気後退（景気が下向き）」を示唆すると言われます。
・景気が良くなると思う人が多いほど指数は高くなる
・景気が悪くなると思う人が多いほど指数は低くなる
PMIの先行性
PMIは、発表時期が国内総生産（GDP）など他のマクロ経済指標より早く（速報性が高く）、その中でも「製造業のPMI」は将来の景気動向を占う「先行指数」として広く注目されています。
これに関しては、原材料や部品などを調達する製造業の購買担当者が、取引先の動向や製品の需要、自社の生産計画などを見極めた上で仕入れを行うため、その景況感は数カ月先の景気動向を敏感に映すとされるからです。
PMIと市場の反応予測
PMIの指数が50を上回る場合
景気が良いと判断され、インフレが高止まりしている現在ではFRBが政策金利を引き上げる場合があり、ドルの価値が高まります。
そのため、円安・ドル高のポジションを取ることで利益を得やすくなります。また、政策金利が上昇すると株価は伸びにくい傾向があるため、主要指数は下落する要因となります。
逆にPMIの指数が50を下回る場合
景気が悪いと判断され、FRBの政策金利の長期維持が緩和されると判断され、円高・ドル安ポジションで利益が得やすいと考えられます。
政策金利の長期化緩和や引き下げの予測は株式市場には追い風となり、ハイテック系を中心に、一時的に、買いが入りやすくなります。
逆に高金利状態で利益が得やすいエネルギー関連株は株価が低下しやすい傾向があるため、政策金利の低下が一概にすべての株の上昇要因とはなりません。
また、これまでの業績相場では金利を上げても景気が良く、株価が上昇していましたが、金利を上げ過ぎたことで株式市場から資金が流出し始めるのが逆金融相場になります。
相場のサイクル的には、ポジションを整理して、資産の一部を現金化し始める時期になります。
またはポートフォリオの一部を景気低下に強いディフェンシブなポジションにするのが好ましいと思います。
ディフェンシブなポジションの代表例は「生活必需品株（ＰＧやＫＯ）」や「公益株（ＤＵＫやＳＯ）」、「ヘルスケア株（ＪＮＪやＰＦＥ）」や「通信株（Ｔなど）」に投資冥利があると考えられますね。
まとめ
まとめると
ＰＭＩ指数が50を上回るようなら
まだまだ米経済は強いと判断されてドル高が期待できます。
逆にＰＭＩ指数が50を下回るようなら
米経済の減退が考えられ、ポジションを現金化するかポートフォリオの一部を景気低下に強いディフェンシブなポジションにするのが好ましいと思います。
あくまでも経済指標からの予測であり、これらの情報は投資の結果を保証するものではありません。
そのため、投資判断や結果はあくまでも自己責任でお願いします。
今回はＰＭＩについてでした。
終わり！
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